一人ひとりの意識も変わらなければならないが、そう説教しても変わるものでなく、むしろ、そういう意識変化を促す仕組み、枠組みを変えることがポイントだ。
やらざるを得ない環境にすれば、日本人は頑張る民族である。
枠組みの変化のひとつとして、前述のような人事部のあり方の再検討がある。
本社の人事部が巨大な権限を握り、人の配置について全権を任されている現況では、迅速な動きはできない。
また、プロの人材を育成したり、外からスカウトするといった思い切った人事政策という点でも遅れをとるだろう。
eエコノミーの世界で、日本がアメリカに追いつくためには、何よりも「人材」がポイントになる。
インターネットをはじめとするさまざまな情報技術が揃っていたとしても、それを生かすのも殺すのも、最終的には人間の頭脳とエネルギー次第だからだ。
ところが、最近マスコミが伝えるところによると、大学生の学力低下が著しく、数学などでは、中学生の学力を下回るという。
このため、「この事態を打開しなければ」という教育関係者の嘆きがしばしば伝えられている。
また、O前首相も「教育改革国民会議」を創設して、教育問題に本格的に取り組む姿勢を表明した。
大学に限らず、教育改革の成否が日本の将来を左右することは間違いないから、本格的な議論がなされることを期待しただし、私は一般的な議論としての大学生「学力低下論」には関与しない。
なぜかというと、「学力低下論」の多くは年輩の教育者たちの懐古趣味の上に成り立っているからだ。
日本が欧米にキャッチアップするプロセスでは、どの科目も満遍なくこなせるバランスのとれた優等生的学力が求められた。
自分の嫌いな科目でも歯を食いしばって頑張って勉強してよい点をとる。
そういう生徒がよい生徒であり、「学力」のある生徒とみなされた。
しかし、今は豊かな社会である。
満遍なくすべての科目によい成績を上げる優等生より道特定の分野で天才的な能力を発揮するアインシュタイン型の人材こそが求められる時代である。
そういった人材が他の科目ではいい成績をあげられないからといって、「学力低下が嘆かわしい」というのはお門違いというものだ。
実際、天才アインシュタインは勉強のできない劣等生だったのだから。
重要なことは、一人ひとりの適性を見きわめ、潜在能力を十分開花させるような教育体制を作り上げることであって、平均値の高い優等生的な学力をもつ学生ばかりを育てることなのではない。
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